開発した技術を活用
トヨタメディアサービス株式会社(以下トヨタメディアサービス)、株式会社豊田自動織機(以下豊田自動織機)、日本ユニシス株式会社(以下日本ユニシス)は、環境省の「平成27年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」に採択された「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」の実証事業を平成27年7月に開始した。
「平成26年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」で開発した技術を検証するもので、EV/PHV充電器の利便性を向上させる情報提供機能のCO2排出量削減効果を確かめる。
充電行動への影響を検証
実証に際し、充電器情報やEV・PHV利用促進情報、CO2削減情報などを集約する「EV/PHV利用促進プラットフォーム」(トヨタメディアサービス)、複数の充電器を設置した充電ステーションの電力負荷を平準化する「複数台充電器の電力制御システム」(豊田自動織機)、充電渋滞を解消する「充電待ち発生予測アルゴリズム」(日本ユニシス)を連動させた。
その上で、充電器利用者に向けて、スマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」上で情報を提供し、充電器の効率的な利用促進を図る。実証事業は充電インフラが充実した愛知県内で実施する。
具体的には、充電器利用者と設置主の情報発信機能が充電行動にどう影響するか、施設に複数台設置された充電器に充電制御の効果があるか、そして、急速充電器の「待ち予測データ」の公開が充電行動にどう影響するか、といった点を確認する。
併せて、充電インフラ情報の仕様標準化、情報を収集する事業者、団体、自治体との連携により、利用者の検索情報の満足度を上げていく計画である。
(画像はプレスリリースより)
日本ユニシス株式会社 プレスリリース
http://www.unisys.co.jp/news/nr_150715_smartoasis.html